ICL手術の費用相場は？クリニック別の料金比較と安くする方法
免責事項： この記事は一般的な情報提供を目的としており、医療行為を推奨するものではありません。費用は2026年2月時点の公開情報に基づいています。最新の料金は各クリニックにご確認ください。
ICL手術の費用相場
ICL手術の費用とは、眼内コンタクトレンズを両眼に挿入する手術にかかる総額のことです。相場は両眼で約40万〜80万円で、健康保険は適用されません（自由診療）。
費用はクリニック・度数・乱視の有無によって大きく変動します。
| 条件 | 費用目安（両眼） |
|---|---|
| 近視のみ | 40万〜70万円 |
| 近視＋乱視 | 50万〜80万円 |
| 強度近視（-10D以上） | 60万〜85万円 |
ICL手術がどのような仕組みの手術なのか知りたい方は、まず「ICL手術とは？」をご覧ください。
なぜクリニックによって料金が違うのか？
ICL手術の料金にはばらつきがありますが、その理由は主に以下の通りです。
1. 使用するレンズの種類
ICLレンズはSTAAR Surgical社が製造する「ホールICL（EVO+）」が主流ですが、度数やサイズによって仕入れ価格が異なります。
2. 術前・術後検査の包括範囲
料金に含まれる検査や術後フォローの回数はクリニックによって違います。安く見えても、追加検査で費用がかさむケースがあります。
3. 医師の経験・技術料
ICL認定医の経験年数や症例数はクリニックの価格設定に影響します。STAAR Surgical社の認定制度には「認定医」「インストラクター」「エキスパートインストラクター」の3段階があり、上位資格を持つ医師のいるクリニックは費用が高めになる傾向があります。
4. 立地・設備
都心の大手クリニックは設備投資や家賃が反映される傾向があります。
具体的なクリニックごとの料金比較は「ICLおすすめクリニック比較」で詳しくまとめています。
ICLの費用を抑える方法
1. 医療費控除を活用する
ICL手術は医療費控除の対象です。年間の医療費が10万円を超えた場合、確定申告をすることで所得税の一部が還付されます（参考：国税庁 医療費控除の対象）。
例えば、年収500万円の方がICL手術に60万円かかった場合：
- 控除対象額：60万円 − 10万円 = 50万円
- 還付目安：約10万円（税率20%の場合）
実質的に約50万円で手術を受けられる計算になります。
2. 医療ローン・分割払い
多くのクリニックが医療ローンに対応しています。月々1万円〜の分割払いが可能なケースが多いです。
3. モニター価格・キャンペーン
一部のクリニックでは、体験レポートの提供を条件にモニター価格で施術を受けられることがあります。
4. 紹介割引
既存患者からの紹介で割引が適用されるクリニックもあります。
費用だけで選ぶのは危険
ICLは眼の中にレンズを入れる手術です。費用の安さだけで選ぶのではなく、以下のポイントも必ず確認しましょう。
- ICL認定医が執刀するか
- 症例数の実績
- 術後の保証内容（レンズ入れ替え、追加矯正など）
- 術前検査の丁寧さ
筆者が実際に適応検査を受けた体験は「ICL体験記：適応検査レポート」に詳しくまとめています。
ICL手術は保険適用される？
残念ながら、ICL手術は**健康保険の適用外（自由診療）**です。全額自己負担となります。
ただし、前述の医療費控除は利用可能です。また、民間の医療保険に加入している場合、「レーザー手術」の給付対象にICLが含まれるケースもあるため、事前に保険会社に確認してみましょう。
レーシックとの費用比較も含めて検討したい方は「ICLとレーシックの違いを徹底比較」もご覧ください。
よくある質問（FAQ）
Q. ICL手術に健康保険は適用されますか？
ICL手術は健康保険の適用外（自由診療）のため、全額自己負担です。ただし医療費控除の対象となるため、確定申告で所得税の一部が還付されます。
Q. ICL手術の費用は分割払いできますか？
多くのクリニックが医療ローンに対応しており、月々1万円程度からの分割払いが可能です。金利や分割回数はクリニックにより異なるため、事前に確認しましょう。
Q. 乱視があるとICLの費用は上がりますか？
はい。多くのクリニックでは乱視用レンズは通常レンズより5〜10万円程度高くなります。ただし、一部のクリニックでは乱視の有無にかかわらず同一料金のところもあります。
まとめ
ICL手術は決して安い買い物ではありませんが、**メガネ・コンタクトの生涯コスト（200〜300万円）**と比較すると、長期的にはコストメリットがあります。
医療費控除を活用すれば実質負担を抑えられるので、確定申告の準備も忘れずに行いましょう。
まずは気になるクリニックで無料の適応検査を受けて、正確な見積もりをもらうことをおすすめします。
参考文献・出典：
- 国税庁 医療費控除の対象となる医療費 — ICL手術が医療費控除の対象であることの根拠
- STAAR Surgical社 EVO ICL公式サイト — ICLレンズの製品情報
- 日本眼科学会 屈折矯正手術のガイドライン — 自由診療としてのICLの位置づけ